格調ある優良覚醒サイト・THINKERが崩壊！
～クラッシュプログラム
THINKER
「日本人が知らないニッポン」
－隠されてきた歴史から読み解く世界の成り立ち－
http://thinker-japan.com/thinkwar.html/
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管理人
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久し振りに訪問して見ると、かつての面影は今は無く
文字だけが寂しく残されていました。
ここのサイトは、格調も高く優良サイトとして、多くの人の
信用を得ていました。
一度は目にされた方も多いと思います。
特に、このサイトの関連画像は特筆もので、
極めて秀逸なものが多かった記憶があります。
残念ながら、それらは全てリンク切れか削除されたのかは
分かりませんが、今は全て剥げ落ちてしまっています。
残念ですね・・・
THINKERさん、あなたもですかって感じです。
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実は、昨日の記事の件で、これ ↓
日本を東西分割するCIA最新シナリオ！
～数年内にアメリカが東京政府に対して軍事行動！？
今日、調べものをしていて偶然に見つけました。
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日本が、国連の信託統治下に置かれる可能性について、
このTHINKERさんも記事にしていました。
この話は、何も今に始まった話ではなく、かなり以前から、
噂されたものでした。
その話に、３１１からなる放射能汚染によって新たに、
新バージョンとして出て来たのが、日本の東西分割シナリオ
と理解すれば、そんなに不自然な話でも何でも無い訳です。
そのような歴史をご存知無い方は、猪突に感じて、
驚かれたと思いますが、どうか冷静に見て欲しいと思います。
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以下は、THINKERさんの記事より転載します。
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以下転載開始 一部のみ抜粋
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クラッシュプログラムとは
アメリカが外国からの多額の借金を帳消しにするために
ドルの価値を暴落させる経済テロ計画
迫りくる本格的な金融崩壊のなかで、最も注意しておくものに
アメリカの「ドルの崩壊」があります。
何の裏づけもなく、無尽蔵にドル札を刷ってきたアメリカは
国家破綻寸前です。
そして、日本はそのアメリカから
国債を８００兆円ほど購入しています。
つまり、アメリカは日本に８００兆円あまりの借金があるのです。
この多額の借金から逃げるためにアメリカは、ドルの価値を
１０分の一ほどに暴落させ、帳消しにしてしまうという計画を
持っています。
これが「クラッシュプログラム」。
文字通り「ドル崩壊計画」です。
しかし、これはイラン戦争などを誘発して、石油価格を暴騰させた後、
その結果、自然に起きた物価上昇対策として仕方なく行われる政策
のように演出される可能性も大きいため、
注意して世界情勢をみておく必要があります。
また、ドル崩壊後の準備として、アメリカ政府内では、
すでに新通貨が作られているという情報があります。
ドル崩壊のきざし
上の写真、これは「アメロ」と呼ばれる通貨です。
この画像は、２００８年に元・ＦＢＩエージェントであり、
現在はインターネット放送局をもつハル・ターナーという人物に
よって、インターネット上で公開されました。
彼によれば、これはアメリカ政府が裏で中国に送金したとされる
８０００億アメロの中の一部であり、この通貨が、ドル崩壊後の
新通貨として使用される可能性があるとのことです。
彼は、「アメリカ政府は近いうち、現在のドルを１０分の一の価値に
暴落させるだろう」と言っています。
このアメロの存在については、北米連合の統一通貨になる可能性
のあるものとして、米大手テレビ局のニュースでも報道されました。
（※上記写真のアメロ通貨の画像については、偽作であるという
情報 もインターネット上にあるため、真偽のほどは不明です。
北アメリカの共通通貨が画策されているということが話のポイントです。
追記：２０１０年８月７日）
実際にドル崩壊後の新通貨として、このアメロが使用されるか、
不明ですが、明確にいえることは、
「ドル崩壊」が差し迫っていること。
これは多くの経済予測の専門家が指摘するところであり、
必ず起こるとみて間違いないようです。
そこで次は、「ドル崩壊」がもし起きたら・・・・・・。
そんなことが起きるとは信じたくないですが、
万が一のことを知っておくことは大切です。
その後に続く最悪のシナリオを想定してみました。
迫りくる金融崩壊・最悪のシナリオ
ドル崩壊
日本が破産 IMF介入 預金封鎖
ライフラインも支配下に
アメリカによるクラッシュプログラムでドルが崩壊すると、
日本の８００兆円を超える米国債の価値も暴落します。
また、円の価値も連動して暴落し、国家財政が急激に落ち込み、
日本経済が破綻する可能性が濃厚です。
そして、国家が破産すると、
国連の機関であるＩＭＦ（国際通貨基金）が介入してきます。
つまり、破産した国家に手を差し伸べるという形で、
高い金利の付いた融資が行われるのです。
その結果、ＩＭＦに介入された国家の経済は、
再建がさらに難しくなる立場に追い込まれます。
現実に、日本は過去にも２度、国家破産しています。
明治後期から大正にかけての第１期と大戦中の第２期です。
ここで、国家が破産したらどのような事態が起きるのかを
過去の例から予測してみます。
昭和21年の「金融緊急措置令」が実施されたときには、
・預金封鎖（生活費・会社の事業費以外の銀行預金の払出し禁止）
・
・手持ちの財産を一定額以上は銀行に強制預金させられる
（財産の取り上げ）
・
・財産税の創設（財産に高率の税金が課せられる）
・・国債は紙切れに・・・・・・
さらに、郵便貯金は10年間の引出し禁止、
実質戻ってこなかったということがありました。
そして、アメリカ政府内では、日本の国家破産時の対応に関して、
「日本経済再建計画」を始めとする報告書がいくつも書かれています。
中でも注目すべきは、「ネバダ・レポート」と呼ばれる
ＩＭＦ（国際通貨基金）の破産処理計画です。
２００２年の国会では、民主党の五十嵐文彦議員が、
この「ネバダ・レポート」について触れています。
その内容は、
① 公務員の総数の３０％カットおよび給料の３０％カット。
ボーナスはすべてカット。
② 公務員の退職金は１００％すべてカット。
③ 年金は一律３０％カット。
④ 国債の利払いは５～１０年間停止＝事実上無価値にする。
⑤ 消費税を１５％引き上げて２０％へ。
⑥ 課税最低限度の年収１００万円まで引き下げる。
⑦ 資産税を導入する。不動産は公示価格の５％を課税。
債券・社債は５～１５％の課税。
株式は取得金額の１％を課税。
⑧ 預金は一律、ペイオフを実施するとともに、
第２段階は預金額の３０～４０％を財産税として没収する。
このように日本の国家破産後のシナリオはすでに用意されているのです。
ちょうど、原爆が投下される前から国連創設のシナリオが
用意されていたように・・・・・・。
＜引用終わり＞
管理人
昨日の私の記事の中で、
⇒正直な印象として、数年内にアメリカが東京政府に対して
軍事行動をとると思う。
・
この可能性は、今のところ低いと思いますが、
しかし、潜在的な脅迫としては、今日まで、
ずっと存在していたと認識しています。
脅迫の中身は「金」を貢げという意味と、軍事関連の兵器を
もっと購入しろ、更に、米軍の肩代わりをしろといったところ
ではないでしょうか。
・
昨日の私の記事の信憑性を問う人もおられましたが、
それ以前に、言う事を聞かなければ軍事行動も辞さないと
いった潜在的脅迫が常にあるという裏の世界の現実を
まず知らなければ、話になりません。
現実に、歴代の総理や大臣が暗殺されている事実は、
それを裏付けるものとなりましょう。
・
それと、THINKERさんは、かなりの調査の結果、
累積米国債保有額を８００兆円と結論を出しています。
もう４～５年も前の話ですから、これがもし事実なら、
今現在は、９００兆円を超えて１０００兆円に近いくらいの
金額になっている可能性があります。
・
今現在の額面上の米国債保有額は、中国に次いで
２番目の１００兆円とされている訳ですが、実質、
額面７０００兆円の３倍は債務があると云われて、
実質破綻している米国が、植民地であるところの日本に
きちんと償還していると考えるほうが馬鹿げています。
・
亀井静香議員は、２００兆円あると言っていますが、
恐らく、事実を言っていないので、暗殺されないで済んでいる
のではないかと、私は思っています。
戦後、何十年間も貢ぎ続けている訳ですから、
１０００兆円近くあっても何等、不思議ではありません。
植民地支配されている悲哀がここにあります。
米国債の隠された闇は、底なし沼の如く深いと知るべきです。
・
『400兆円アリガトウ』、とブッシュは小泉に御礼を言った !
http://ameblo.jp/64152966/entry-11021689630.html
・
以上のような予備知識を持って、昨日の私の記事を
ご覧になると、また違ったものに見えて来るはずです。
昨日の私の記事 ↓
http://ameblo.jp/64152966/entry-11942296353.html
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日本は、テロ攻撃を受け続けている！～まさに戦時下！
http://ameblo.jp/64152966/entry-11232911544.html
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