米FRB量的緩和終了で日本⇒円株同時暴落～安倍は年金128兆円を株投資で紙屑にすると宣言！

米FRB量的緩和終了で日本⇒円株同時暴落
～安倍は年金128兆円を株投資で紙屑にすると宣言！




2014年10月30日
新ベンチャー革命さんのサイトより

米FRBが量的緩和終了を決定：日本版ブラックマンデー
(円株同時暴落)がキッカケで日本国民が覚醒して800兆円の
対米債権償還要求デモが起きるのを何より恐れる米国寡頭勢力
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/34303748.html

＜一部引用＞


１．米国FRBが量的緩和を終了すると発表

2014年10月29日、米国中央銀行FRBは2008年のリーマンショック
以来6年も続いた量的緩和を終了すると発表しました。
今後、焦点は事実上のゼロ金利政策をいつ止めて
利上げに踏み切るかです。
このFRBの意思決定が日本経済に及ぼす影響は
非常に大きいと思われます。

もしFRBが利上げすれば、外資が保有している円と日本企業株
(円建て)が一斉に売られて、ドル高に振れることは自明です。
本ブログではそのことをすでに取り上げています。



２．FRBの利上げ発表にて悪夢の円株同時暴落
　(日本版ブラックマンデー)勃発が起こるのか

財務省の発表(2014年5月発表)では、日本の対外負債残高は
470兆円規模(500兆円弱)です。
この数字から、外資金融機関がこの規模の円と日本株を
保有しているとみなせます。

一方、日本政府と日本の金融機関は500兆円規模に近い
巨額のドルを米国政府や米国金融機関に貸しているという
見方もできます。
なぜなら、外資が巨額の円資産(円と日本企業株)をもっているのは、
日本政府・日銀にこの規模のドルを売って円に換えているからですが、
日本政府・日銀は外資に円を売って得たドルで主に米国債を買って、
米政府に還流させているのです(新帝国循環)。
ちなみに、日本のもつ対外資産残高は800兆円規模です。


もし、FRBがドルの政策金利を復活させれば、
外資は上記500兆円規模の円資産の一部を売りに出す
(キャピタルフライト)のは間違いありません、そのとき、
悪夢の円暴落と株暴落という日本版ブラックマンデーが
起こる危険があります。


FRBの株主でもある外資金融機関(ゴールドマンサックスなど)は、
FRBとツーカーですから、FRBの利上げの直前、
日本株に巨額の空売りを仕掛けて、
株を暴落させてボロもうけするはずです。
日本株に投資しているGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）は
大損を出して、われらの虎の子・年金積立金を外資はごっそり
持っていくはずです。



３．日本版ブラックマンデー攻撃に備えて、
　　安倍政権への干渉が行われる可能性あり

今の日本は米国戦争屋にステルス支配されていて、
安倍政権は彼らの言いなりに動いています。
アベノミクスも彼らの要求で、
米政府財政救済とFRB支援でしかありません。
米戦争屋ボス(RF財閥)も金融機関を保有しており、
FRBのオーナーのひとりでもあります。
したがって、米戦争屋ボスは、アベノミクスを日本政府・日銀に
強制するのにオバマ政権に協力しているはずです。


ところで、今年9月初旬、安倍政権は内閣改造しましたが、
これも米戦争屋ボスの手下・米ジャパンハンドラーの指示
だった可能性があります。
つまり、米戦争屋も欧米銀行屋(FRBオーナーで外資金融機関オーナー)
に支援されるオバマ政権も、FRBの利上げでもっとも打撃を受ける
日本への何らかの対策を計画している可能性があります。

彼ら米国寡頭勢力がもっとも恐れるのは、
日本版ブラックマンデー攻撃を実行する際、
日本国民がパニックになるのをキッカケにして、
ネット住民発で日本国民が覚醒し、
日本のもつ800兆円規模の米国債の一部返済を要求するデモが
虎の門の米大使館前で発生するハプニングです。

そのとき、60年代安保時代同様に、再び日本国民が反米化するのを
是が非でも食い止めたいはずです。
なぜなら、8万人の在日米国人(民間人5万人、在日米軍3万人)の
安全確保が求められるからです。



４．米国サイドの日本版ブラックマンデー対策と安倍政権恫喝の関係とは

現在、安倍政権は内閣改造直後から不祥事の多発でがたついていますが、
これは謀略のプロ・米戦争屋CIAのお得意KOS攻略（カネと○○○とサケ）
による恫喝を受けている可能性を否定できません。
安倍政権の首脳・安倍氏と麻生氏の下ネタはすでに握られています。
今のところ、かろうじて、安倍・麻生コンビという本丸攻撃の命令が
出されていませんが、両氏はもう戦々恐々でしょう。

米ジャパンハンドラーはかつて隷米の極致だった小泉氏に比べて、
安倍・麻生コンビを今一、信用していません、なぜなら、
対米面従腹背が見破られて彼らに始末された疑いの濃い
故・中川昭一氏と安倍・麻生両氏は盟友関係にあったからです。

現段階では、本ブログにて的確に読めていませんが、近未来、
日本版ブラックマンデー攻撃の際、日本国民が反米化しないよう、
何らかの対策を準備している可能性があります。
安倍政権への揺さぶりと恫喝はそれと関係しているかもしれません。


＜引用終わり＞
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２０１４年５月８日
真実を探すブログさんのサイトより

安倍首相、年金128兆円を株投資に！
イギリス金融街でのスピーチで表明！
年金運営の関係者を安倍首相の友人らに変更も！
http://saigaijyouhou.com/blog-entry-2483.html

＜一部引用＞


先月に一部の年金資金の運営をゴールドマン・サックス等の
民間企業に委託する方針を決めた安倍首相ですが、
イギリスで改めて「年金資金を効率的に運用する」と表明しました。
また、安倍首相は年金積立金管理運用独立行政法人の人事に介入し、
主なメンバーを自分と親しい友人たちに変更しています。

安倍政権が考えている年金の運営構想は、
株などに投資することで年金の資金を増やすというものです。
ただ、株には暴落するリスクが常にあるため、
場合によっては年金資金が激減する恐れもあります。
ハッキリ言ってしまうと、年金資金を使った「ギャンブル」です。
投資先はまだ決まっていないようですが、既に委託する民間企業が
決まっているので、それも近いうちに決まってしまう事になるでしょう。

今でも「将来に年金が貰えるかわからない」と言うような声が
多数あるのに、これを株や投資に突っ込む安倍首相は流石です。
先日に報道されていたFX(為替)に客の資金を1億つぎ込んで、
大失敗した銀行員を思い出します。
本当にこのままでは年金は全てが崩壊することになるかもしれません。



引用：
安倍総理は、GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)の
メンバーにNHK同様に自分の仲間を送りこみ、
年金128兆円を株投資に使おうとしている。
そして安倍は年金128兆円の株投資をイギリスで示唆した。
年金株運用は絶対にやるべきではない。





＜引用終わり＞
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日本売国合戦 総まとめ～より
http://ameblo.jp/64152966/entry-11375160527.html

親子劇場のワンパク通信より　　汚い奴ら


２１世紀、世界大不況の、本当の、原因

２０１１年現在の、世界不況・金融恐慌を引き起こし、
倒産した銀行リーマン・ブラザーズ。
現在、ヨーロッパ各国政府が倒産の危機に立たされている、
ヨーロッパ金融危機の「正体」は、この世界金融恐慌である。

デリバティヴ・ヘッジファンドといったギャンブル投機によって、
世界中の銀行・政府に、多額の借金を背負わせ、自身も倒産し、
人類全体を大不況と、第３次世界大戦の危機に直面させ、
姿を消した、リーマン・ブラザース。

このリーマン・ブラザースは、元々、アメリカ南北戦争の際、
北軍＝エイブラハム・リンカーンの勢力の「軍需物資」の
調達会社であった。

このリンカーン本人が、アメリカ政府の諜報・スパイ組織に
育成された「スパイ」であり、南部に潜入活動を繰り返していた
「スパイ」であった事は、良く知られている。
リンカーンの目的は、アメリカ南部に潜入し、南部の地下資源、
農場等の資産を「査定」し、南北戦争を起こし、南部の資産を
北部が「略奪」すれば、その利益が、どれくらいになるか
「事前に調査する事であった」。

リンカーンは、戦争にかかる費用と、戦争に勝利し、
南部の財産を略奪した際の利益を、比較し、戦争を起こすことで
利益が得られるか、どうかの「損益対照表」を事前に作る、
スパイが本業であった。

リンカーンは、
「南北戦争を起こし、南部の財産を略奪し、金儲けしよう」とは、
公言できなかったため、南部の黒人奴隷制度を廃止するという
大義名分を掲げた。

この「戦争ビジネス・マン」リンカーンの軍事物資の
調達会社＝軍事産業であった、リーマン・ブラザースは、
南北戦争の最中、北軍の兵士が着用する軍服を製造するための
綿花の調達に東奔西走した。
南部が綿花の大産地であったため、南部を敵にした戦争では
綿花の調達が困難になった。

リーマン・ブラザースは、南部に潜入し、南部の軍人・農民を
「金で買収し」、綿花を買い付け、さらに不足する物資を、
ヨーロッパに出向き、買い付け、ヨーロッパの商社から
インド産の綿花、また、火薬・銃器を買い付け、北軍に提供した。
南軍＝敵軍に潜入し、敵軍を買収し、物資を 調達する、
スパイ活動・諜報工作を専門とする、軍事商社が、
リーマン・ブラザースであった。
そして、アメリカの内乱＝南北の対立・戦争に乗じ、
「金儲け」しようとするヨーロッパの武器商人＝戦争商人の先兵が、
軍事商社リーマン・ブラザースであった。

同時に、南部の軍人を買収し資金を提供し、南軍の兵器調達の費用を
リーマン・ブラザースが提供し、南軍にヨーロッパ製の兵器を売りつけ、
その利益で南部の綿花を買い付け、その綿花を北軍に売り、
さらに同時に、北軍「にも」ヨーロッパ製の兵器を売りつける。
南北軍の戦争を、アオリ、両者に兵器を売りつける、戦争商人が、
リーマン・ブラザースであった。

２０１１年、世界中を大不況に陥らせた、
デリバティヴ・ヘッジファンド取引には、
必ず、買い手と売り手が存在する。

ニューヨークのダウが、１１０００ドルを「超える」に、
１０００兆円賭けるリーマン・ブラザースと、
「超えない」に、１０００兆円賭ける銀行ゴールドマン・サックス。

このギャンブルの契約書を「証券化」し、世界中の政府・銀行に
売り付けたリーマン・ブラザース。
そして、ゴールドマン・サックス、リーマン・ブラザースは、
ニューヨーク・ダウの先物を、徹底的に「共同し、売り」、
ダウは１１０００ドルを「超えない」。

リーマン・ブラザースは、１０００兆円損をし、倒産する。
１０００兆円分の「証券」を買っていた世界中の政府・銀行が、
累計１０００兆円の損失を出し、倒産の危機に追い込まれる。

このギャンブル投機に勝利した、ゴールドマン・サックスは、
１０００兆円の利益を得る。

この「利益」が、世界大不況の原因である。

大量の失業者、第３次世界大戦の危機の原因である。


そして誰も、ゴールドマン・サックスと、リーマン・ブラザースが、
「事実上、同一の会社」であった事を指摘しない。
ゴールドマン・サックスが、ニューヨーク・ダウの先物を大量に
売り浴びせ、ダウが１１０００ドルを「超えない」＝ゴールドマン
・サックスの勝利を生み出したその先物の売買の資金を、
ゴールドマン・サックスに与えていたのは、
リーマン・ブラザース本人である。


リーマン・ブラザースは倒産して姿を消す。

姿を消したものは、誰も非難出来ない。

「自己責任で、倒産し、ギャンブル投機の責任を取った」、
と評される。


南軍と戦争を行う北軍の「味方」をしつつ、敵軍に兵器と資金を
提供していた、リーマン・ブラザース。

南軍と、北軍は、資金源と兵器の供給源が「同一」であった。
ゴールドマン・サックスと、ギャンブル投機で戦争を行う
「敵」であったはずのリーマン・ブラザースが、
ゴールドマン・サックスに資金を提供していた。

ゴールドマン・サックス＝リーマン・ブラザースは、
資金供給源が、「同一」であった。
ゴールドマン・サックスは、１０００兆円を、「持ち逃げした」。
その１０００兆円の赤字で、世界中の政府・銀行が、倒産しつつある。

現在、倒産したリーマン・ブラザースの、旧経営陣は、
「別の名前の、新しい会社を作り」ギャンブル投機を再開している。

この旧経営陣の「新しい」ギャンブル投機会社は、
当然、ゴールドマン・サックスのビジネスパートナー・企業である。


＜引用終わり＞
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管理人

新ベンチャー革命さんと私とでは、少し見解が違います。
日本国民の反米意識など、今の段階では、もう、
あまり気にしていないと私は考えています。
また、既に、そのような状況ではないと認識しています。

仮に、少々、騒いだところで、黙らせれば良いだけの話です。
それこそ、いよいよ、ＦＥＭＡの出番でしょう。
皆さんも、そのように思われませんか！？

円株同時暴落～大規模紛争、或いはテロ～ＦＥＭＡ～日本制圧
マスコミ操作＝経済＝政治＝偽旗テロ＝軍事行動・・・
これ等は、全てリンクしていると考えるべきです。
更に、原発事故による世界への汚染を理由にされる可能性も大です。
いよいよ、大変な時局になって来ました。